This website uses cookies to improve user experience. By using our website you consent to all cookies in accordance with our Cookies Policy.
上海、2013年4月3日，世界をリードする太陽光発電製品を開発するJinkoSolar Holding （「JinkoSolar」または「カンパニー」）は、“ディベロッパー”の名で知られるプロジェクト開発者とともに南アフリカの2つのプロジェクトに効率性の高いソーラーパネル合計115メガワット（MW）のモジュール供給の契約締結を行うことを本日発表しました。本プロジェクトの拡張、設計、製造は“ディベロッパー”に委託されています。このモジュール供給契約は、“ディベロッパー”が今後3年間、世界中の他プロジェクト用の太陽電池パネルをジンコ・ソーラーから購入できることが一般契約条件に盛り込まれています。
この2つのプロジェクトは、南アフリカ共和国政府の独立系発電事業者（IPP）調達プログラムフェーズ2の一環であり、最初のプロジェクトに全体の75MW、2つ目に40MWを供給するという内訳になっています。
「我々は、全世界のソーラー市場で急成長を続ける国の一つである南アフリカにおいて大規模かつ長期にわたる契約にサインすることができ、とても嬉しく思います。」とジンコ・ソーラーCMO、アルトゥーロ・エレロ氏は語ました。「ジンコ・ソーラーは、我々の顧客と地方銀行から信用されたおかげで、南アフリカのこの2つのプロジェクトの契約を得ることができ大きな成功を収めています。豊富な日光、急速な経済成長と政府の支援がある南アフリカは、ジンコ・ソーラーにとって最も重要な新興成長市場の1つです。」
我々の現地駐在、信頼性、そして南アフリカのディベロッパーたちと我々のパートナーシップは、再生可能エネルギー開発の長期的な信頼性と信頼できるパートナーとして、市場における当社の評判を後押ししています。そして、我々はこれら2つのプロジェクトの完成と南アフリカでますます価格競争が起こるソーラーエネルギーのフェーズ3において更なる協力の機会が得られることを楽しみにします。」と加えました。
ジンコソーラー（JinkoSolar Holding Co., Ltd.）について
ジンコソーラー（NYSE: JKS）は太陽光発電産業のグローバルリーダーです。ジンコソーラーは中国、米国、日本、ドイツ、英国、チリ、南アフリカ、インド、メキシコ、ブラジル、アラブ首長国連邦（UAE）、イタリア、スペイン、フランス、ベルギー、その他の諸国地域にあるさまざまな公益、商業、居住区顧客基盤に対し、自社ソーラー製品を供給し、自社ソリューションとサービスを提供、販売。ジンコソーラーは2020年9月30日時点で、垂直統合ソーラー製品バリューチェーンを構築して、生産能力につきまして、シリコンインゴットとウエハーが20GW、太陽電池が11GW、太陽光発電モジュールが25GWに達している。
ジンコソーラーは世界で7ヶ所の生産拠点があり、日本（2）、韓国、ベトナム、インド、トルコ、ドイツ、イタリア、スイス、アメリカ、メキシコ、ブラジル、チリ、オーストラリア15の海外子会社を持ち、販売チームは中国、イギリス、フランス、スペイン、ブルガリア、ギリシャ、ウクライナ、ヨルダン、ウジアラビア、チュニジア、モロッコ、ケニア、南アフリカ、コスタリカ、コロンビア、パナマ、カザフスタン、マレーシア、ミャンマー、スリランカ、タイ、タイ、ポーランドとアルゼンチンとに広がって、従業員が1万5,000人以上を雇用しております。
【セーフハーバーステートメント】
このプレスリリースには、1933年米国証券法のセクション27A（その改正を含む） 、1934年米国証券取引法のセクション21E（その改正を含む） 、1995年米国民事証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act）で規定されている、「将来予想に関する記述」が含まれています。将来予想に関する記述には、「予想」、「確信」、「見込み」、「期待」、「将来性」、「意図」、「計画」、「推定」のほか、これらの類義語を用いたものが含まれることがあります。こうした記述は、実際の業績や結果が、この記述と大きく異なる要因が存在するリスクと不確実性があります。これらおよびその他のリスクの詳細については、年次報告書フォーム20-FとJinkoSolarのパブリック・ファイリングに含まれています。このプレスリリースに記載のすべての情報は、法律によって要求される場合を除き、JinkoSolarは、このプレスリリースの原稿の提供するいかなる資料は発表日を切って有効で、いかなる将来見通しに関する記述を更新たり、公に改訂する義務を負わないものとします。
